※掲載画像はイメージです（一部、生成AIを活用して作成しています）

　

「安全教育の取り組みはしているが、なかなか成果につながらない」── そう感じている担当者の方に向けて、今回は複合専業商社/日鉄物産株式会社の安全管理担当者様に導入の背景と活用方法をお聞きしました。 新しい安全教育のヒントとしてお役立てください。

　

　

Point

	導入前の課題	安全教育のマンネリ化により、受講者の関心・集中度が低下
	選定の決め手	わかりやすく、短時間で活用できるコンテンツの豊富さ
	活用方法	月次安全会議・サイネージ等での継続活用

　

　　

01　企業・担当者プロフィール

　

	企業概要	日鉄物産株式会社（複合専業商社）
	担当部署	技術安全統括部 安全グループ
	主なミッション	当社グループ会社の重大労働災害ゼロ・休業災害件数削減に向け、各社安全活動を支援・促進
	グループ会社の特性	鋼材加工(コイルセンター等)を国内外で展開し、スリッター・レベラー等の回転設備やクレーン・フォークリフト等を 使用する事業所が多い。また鋼構造物や建築に関する工事の施工・管理を行う会社もある。

　

02　導入前の課題

　　　

── 労働安全教育動画サービス（以下LOM）導入を検討された背景についてお聞かせください。

　　

管理者・現場作業員の安全意識を向上させるため、全グループ会社の安全教育支援の中で、安全体感VR、安全研修（外部講師の有料講演・自社独自の勉強会）・自作の安全動画など、さまざまな安全教育施策を継続してきました。
しかし各教育ツールはそれぞれ一定の効果があるものの、テーマや内容が一巡すると新鮮味が失われ、受講者の関心・集中度が下がってしまいます。「同じ教育の繰り返しでは効果が薄れる」----そうした課題認識が高まる一方、災害件数は依然として高止まりしていました。

　　

── 導入前の教育方法についてお聞かせください。

　

【図】主に3の取り組みを継続してきました。

　

〇 安全体感VR

体感者からも非常に好評で、国内では2021年度より、海外では2023年度より継続利用しています。

　

〇 安全講習（外部教育会社/中災防）

2022年度より、国内外に拠点があるためWeb形式で当社グループ会社向けのオリジナル研修を毎年実施してきました。管理者向けを中心に2テーマ・年2回の実施で好評でしたが、テーマが一巡したため2025年度は各社の課題を踏まえた自社主催の勉強会を試行しました。現在、新たな研修を情報収集中です。

　

〇 安全教育動画

グループ会社と共同制作したオリジナルの安全教育動画を作成し、2025年度から配信しています。
現場の実作業を映した内容のため効果は期待できる一方、制作に手間を要することから、汎用性には課題があります。
安全DVDの購入支援や通信教育の斡旋を行っており、一定の効果があるためこれらは継続実施しています。

　

── 業界や業務上特有の危険な事象や、特に教育を徹底したい内容があれば教えてください。

　

当社グループはコイルセンター等の鋼材加工会社が多数を占めるため、スリッター・レベラー等の回転設備による挟まれ・巻き込まれ、鋼材取り扱い中の切創、クレーン操作中の事故など、業界特有の災害が発生しています。
過去の災害発生原因の分析により、管理者を含む会社全体での安全への認識不足が主要因であると明らかになっており、意識変容を促す教育コンテンツが求められていました。

　

【図】災害発生の主な要因

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03　サービス選定の決め手

　

── LOM採用の決め手について教えてください。

　

一言で申し上げると、「わかりやすい」「短時間で効果的」。これが導入を決めた理由です。

既存ツール（VR・安全研修・自作の安全教育動画）はそれぞれ優れた側面がありましたが、「内容の鮮度」と「制作・運用の継続性」に課題がありました。LOMは豊富なコンテンツラインナップにより、例えば月次の安全会議で継続的に新しい題材を提供できる点などが決め手となりました。
また、短時間で要点が伝わる構成は、現場での限られた教育時間にも無理なく組み込めると判断されました。

　

　

04　活用方法

　

── LOMをどのようにお使いいただく予定ですか。

　

当部にてグループ会社の作業を踏まえ推奨コンテンツを選定し、グループ各社へ案内しています。
現場の管理者の選定負担を軽減するモデルにて運用しています。
各社はその推奨コンテンツを中心に、自社の現場に合ったものを選んで視聴する形です。視聴状況は当部側でモニタリングし、定期的な情報配信も行っていきます。
具体的な運用は各社に一任していますが、主な活用シーンとしては、月1回の定期安全会議での上映や討論を想定しています。また、会社によっては休憩スペースや作業エリアのサイネージで繰り返し放映し、日常的な安全意識の醸成に活用する予定です。

　　　

　

05　今後の展望

　

── LOMを活用し、今後どのような展望を抱かれているでしょうか。

　

私たちが掲げる目標は、グループ全社での重大労働災害ゼロ・休業災害件数の削減であり、そのために各社の安全活動の支援・促進に努めています。LOMはその実現に向けた教育支援の一つとして位置づけており、利用会社が「効果がある」と実感しながら継続的に活用できる仕組みとして、来年度以降も定着していくことを期待しています。

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安全教育に「これで十分」という正解はなく、現場の状況に合わせて継続的にアップデートしていくことが重要です。
本稿が、貴社の安全教育を見直すきっかけのひとつになれば幸いです。

　

安全教育の取り組みに課題を感じている方は、ぜひご相談ください。

貴社の安全教育に、新しい選択肢を。
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